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2021/12/02(木)
リフォーム・古民家再生
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階段の昇り降りで危険や不便を感じたことはないでしょうか。急な勾配で昇るのが辛くなってきた、踏み板が狭くて降りるのが怖いなど、階段の老朽化も含めてさまざまな問題が出てきます。年齢を重ねるごとに階段でのケガのリスクも高く、使いやすい階段にリフォームしたい人もたくさんいるでしょう。
また、おしゃれなスケルトン階段を希望する人や、反対に階段下に収納を作りたい人もいます。
今回は、階段のリフォームを検討する際のポイントや費用の相場、知らないと損する減税や助成金まで解説します。
*もくじ*
1│階段リフォームの前に知っておくべきポイント
2│階段リフォームの目的別事例と費用について
3│階段リフォームで減税される要件とは
4│介護保険によるリフォーム費用の助成について
5│まとめ
階段リフォームの大きな目的は安全性を高めることです。デザインも大切ですが、第一に安心して昇り降りできるような階段にリフォームすることが重要です。そのポイントを抑えていきましょう。
住宅の階段は、昇り降りしやすい勾配が建築基準法によって定められています。階段幅が75cm以上、蹴上が23cm以下、踏面15cm以上確保する必要があるのです。しかし、このサイズでは急勾配になるので、実際にはもっと余裕を持って緩やかな設計にするのが現実的です。
昇り降りしやすい階段のサイズの基準は、蹴上×2+踏面=60cmといわれているので、蹴上20cm程度、踏面20cm程度が良いでしょう。
階段のリフォームをする際は、住む人に応じてストレスなく昇り降りできるサイズにすることがおすすめです。また、既存の階段の蹴上や踏面のサイズに問題がなければ、手すりを設置するだけで昇り降りしやすくなることもあるので、合わせて検討してましょう。
階段で最も危険なのは、踏み外してしまうことです。昼夜関係なく階段が見えやすいかを確認しましょう。
また、夜は照明を付ければ問題ありませんが、階段をリフォームするならフットライトを取り付けるのもおすすめです。階段に数カ所付けるか、各段の蹴上部分に取り付ける方法もあります。
階段は、お子様や高齢者にとっても危険を伴う部分なので、明るく昇り降りしやすい環境をつくりましょう。
そもそも建築確認とは、新築や大規模リフォームに必要な申請です。
階段の位置変更の場合は、大規模リフォームに値するため建築確認の申請が必要です。着工前に建築図面などを市区町村に申請し、建築基準法上で問題のない工事であるかを審査します。階段の位置変更を希望する場合には、リフォーム業者に申請が必要なのか確認してみましょう。
階段をリフォームする目的はさまざまです。目的に応じた事例の紹介とおおよその費用の相場を解説します。
階段の勾配や位置を変えずに板のみを新しく取り替える工事です。階段の踏み板の劣化やきしみ、滑りやすいなどの不具合がある場合に行う工事で、最も低コストでできます。費用の相場は、板の材質にもよりますが30〜50万円程度が目安でしょう。
階段の位置を変更する理由は、階段があった位置に薪ストーブなど設置したいものが新たに増えたことなどの要因があります。
階段の位置を変更するには2階も工事が必要になるため、大規模リフォームの位置付けです。その場合は、構造上問題ないかの確認と確認申請が必要です。
また、階段の位置変更は1階2階の床や壁などの補修工事が必要になるので費用も高額になります。費用の相場は階段の金額と階段周辺の工事範囲にもよりますが、費用の相場として100万円以上が目安となるでしょう。
既存の階段が急勾配で昇り降りが辛い場合、階段の勾配を緩やかにしたいという事例があります。高齢者や小さなお子様の転落防止のために、階段を緩やかにするリフォームを希望する人が多くいます。
工事内容は、既存の階段よりも延長し、勾配を緩めて踏面を広げるリフォームです。そうすることで、階段を踏み外して滑り落ちる心配も軽減され、昇り降りも楽になるでしょう。
階段の勾配を緩和する工事は、既存の階段を撤去して新たに階段を架け替えるので、比較的大きなリフォーム工事になるので費用は高額です。費用の相場は50〜100万円程度が目安です。
大規模なリノベーションに伴って、階段をスケルトン階段に架け替えた事例があります。スケルトン階段にリフォームする理由は、おしゃれなデザイン性もありますが、リビングの開放感を失われないようにするためでもあります。スケルトン階段は、蹴上部分の板がなく見通しが良いため圧迫感がなくスッキリします。手すりとフレームがアルミ製の階段やスチール製のスタイリッシュな階段もあり存在感を感じさせます。
費用の相場は階段の金額により変動しますが、スケルトン階段は高額なので100万円程度の予算は必要でしょう。
バリアフリーを目的とした階段のリフォームは、一定の要件を満たせば国による減税措置を受けることができます。さまざまな減税措置の内容と主な要件について解説します。
急勾配の階段を緩和するリフォームや手すりを設置するリフォームをした場合の工事内容によって、算出される控除対象額の10%が翌年の所得税から控除される制度です。その際必要書類を添付の上、確定申告をする必要があります。
要件を満たしていれば減税措置が受けられるので、忘れず確定申告をしましょう。
ローンの返済期間が5年以上となるバリアフリーリフォームをした場合、年末ローン残高の1%が改修後5年間所得税から控除される制度です。その際必要書類を添付の上、確定申告をする必要があります。
要件を満たしていれば減税措置が受けられるので、忘れず確定申告をしましょう。
一定のバリアフリーリフォームを行った場合、翌年の家屋に課税される固定資産税の1/3が減額される制度です。申請期間は工事後3か月以内に必要書類を添付し市区町村に申請する必要があります。
階段のリフォーム工事で減税制度を上手く利用しましょう。
介護保険によるリフォーム費用の助成制度があります。要支援あるいは要介護認定を受けている人が、自宅のバリアフリーリフォームをする時に介護保険による補助が受けられる制度です。支給額の上限は、支給限度基準額20万円の90%の18万円です。担当のケアマネージャーに相談し申請手続きをしましょう。
国による制度の他に自治体ごとに補助金制度を設けていることがあります。住所のある市区町村のホームページなどから情報が得られるので確認してみましょう。
階段のリフォームは、階段を架け替えて勾配を緩和したり、踏み板を広げたりするなど安全性を高めることが最も重要です。おしゃれなスケルトン階段に替えたいなど、階段をリフォームする目的は人それぞれですが、基本的には安心して昇り降りできることが条件です。手すりやフットライトを設置することも、安全性を重視したリフォーム工事のひとつなので検討してみましょう。
また、一定の要件を満たせば階段をリフォームすることで、減税制度や助成制度が受けられるのでしっかりと調べた上で上手く利用しましょう。
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