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リフォーム・古民家再生
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リフォームの価格ってイメージがしにくいですよね。規模によって金額が大きく異なる場合もあり、一概にいくらということは難しいのですが、おおよその金額や見積もりの内訳を知ることでリフォーム会社が提示した金額が間違っていないか確認ができるようになります。また予算内でリフォームするための工夫やポイントを知っておくことで費用を抑えることができます。
今回はリフォームの価格についてご紹介します。
もくじ
建物の構造だけ残し、全体をリフォームする大きな工事の場合「建物本体の工事の材料費・人件費」「建物以外の工事の材料費・人件費」「諸費用」がかかってきます。
など
など
など
多くのお金が必要となるリフォームの場合、自己資金だけでなくローンを活用する方も多くいます。
リフォームではリフォームローンしか組めないと思っている方が多いのですが、実は、リフォームの金額によっては住宅ローンを組むことができます。
リフォームローン
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住宅ローン
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リフォームローンは数十万円から借りることができますが金利が高く、借り入れ年数も住宅ローンと比べて期間が短いので、リフォームの金額によっては短期間に多くの金額を返さないといけなります。
住宅ローンの方がリフォームローンよりも金利が低く、同じ金額を借りても返す金額が低くなります。また借り入れ年数が長いので、無理なく返すことができます。
金額が数十万円のリフォームの場合はリフォームローン。500万円を超えるリフォームの場合住宅ローンが組めるか確認してローンを組みましょう。
多くの市町村が無料で行っている「耐震診断」を受けていただき、診断の結果危険性が高いと判断された住宅に対して、市町村から耐震補強工事などの補助を受けることができます。市町村によって異なる場合がありますが、補助金の最大金額は100万円が多いです。そこから診断の結果によって受け取れる金額は変動します。
リフォームで耐震補強を考えている方は、補助が受けられるかリフォーム会社に確認しましょう。
期間はありますが、今の期間はグリーン住宅ポイント制度が活用できます。グリーン住宅ポイント制度は「省エネ」「耐震」「バリアフリー」等に関する工事を行うときにポイントが付与され、そのポイントを商品に交換できたり、追加の工事に変換できる制度です。リフォームの場合、最大30万円分のポイントを得ることができます。
この他にも様々な補助金がありますので、建設予定地の市町村の補助金を調べてリフォーム会社に確認しましょう。
建物や土地に対してかかってくる固定資産税。その金額は固定資産の評価によって変わり、建物に関しては建設した年が最も高く、年々その金額は減っていきます。リフォームをすると固定資産税があがると思っている方も多くいるのですが、基本的にはリフォームをしても固定資産税は変わりません。しかし、柱や梁など主要の構造部分をリフォームしたり、床面積が増えるリフォームを行う場合固定資産税が上がる可能性がありますのでご注意ください。反対に耐震リフォーム、省エネリフォーム、バリアフリーリフォームをすることで固定資産税が下がる場合もありますので、リフォーム会社に詳しい条件を確認して工事を進めることで、費用を抑えることができます。
リフォームのおおよその金額を知っておくことで安心してリフォームの依頼ができるようになります。
大型のリフォームの場合建物本体だけでなく本体以外の工事や引っ越し代、仮住まい代などにもお金がかかり、本体工事に予算ギリギリまでかけてしまうとお金が足りなくなってしまう場合がありますので、全体の金額を見てリフォームの規模を決定しましょう。
費用を抑えるにはローンの組み方や補助金、減税制度を確認することで、費用を抑えることができます。また性能がそのままで見た目を新しくするリフォームと、耐震や断熱などの性能を上げるリフォームで金額は大きく変化します。必要な規模を考えて、予算とあうリフォームをしましょう。
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