【アイデア事例】暗い家を明るくするリフォームの知識や方法!明るい家にしたい方へ
リフォーム・古民家再生
2021/06/13(日)
住まいの豆知識
2021/06/13(日)
コロナ禍でおうち時間が増えた現在、住み心地や使い勝手の悪さからリフォームやリノベーションを考える方も多いと思います。
リフォーム費用は、自己資金から出すのか金融機関から借り入れを行うのかという選択肢が考えられます。自己資金から出せば、返済の負担もなく利子分を多く払う必要もなくなりますが、大規模リフォームになるとローンを借りないといけない場合もあります。
そんなときに使える「リフォームローン」をご存じでしょうか。
今回はリフォームローンの申請の方法や条件、新築の住宅ローンの違い、メリット・デメリットなどについて詳しく解説いたします。
*もくじ*
リフォームローンとは築年数が経った住宅の増築や改装、古くなった部屋や設備の修繕・交換のリフォーム工事を行う際に使うことができるローンです。そのため、新築を建てる際には利用することができません。
設備の交換など小規模なリフォーム工事の費用は一般的に50万円~300万円と言われていますが、工事が大規模になれば一軒家だと1000万円以上掛かることもあります。
「思い入れがある家をリフォームして住み続けたいけど、1000万円以上かかるなら新築を建てたほうがいいのかな…」「こどもがまだ手がかかるのに数百万円の出費は厳しい」など金銭面の問題からリフォームを思いとどまっている方は、リフォームローンがおすすめです。
リフォームローンは通常の住宅ローンの中の1種ではありますが、住宅ローンと異なる点がいくつかあります。
リフォームローンと住宅ローンは、同じ住宅工事を行う際に組めるローンですが、双方ともいろいろな特徴があります。
リフォームローンの1番の特徴は「担保型」と「無担保型」を選択できるということです。
担保型を選択すると、住宅ローンとほとんど同じ金利や返済期間で利用することができますが、無担保型は金利が2%~5%と比較的高く、返済期間も住宅ローンと比べ短いです。
担保型と無担保型の特徴について詳しく解説していきます。
無担保型のリフォームローンは担保型に比べて、審査が通りやすく気軽に借りることができます。また、万が一返済が困難になった場合でも担保を失うことがないのがメリットと言えます。
しかし担保が無い分、金利が高い商品が多く借り入れできる金額が少額で、返済期間も短くなります。
1 仮審査申込み
2 審査結果の連絡
3 窓口での正式申込み
4 入金確認
・本人確認書類
・年収確認資料
・資金使途の確認書類(リフォームの見積書・契約書など)
担保型のリフォームローンは無担保と比べて、安い金利で多くの金額を借り入れることができ、返済期間も長いです。
しかし面倒な手続きが多く、審査も厳しくなります。万が一返済が困難になった場合には、担保を失うリスクがあります。
1 仮申し込み
2 仮審査
3 仮審査結果の報告
4 本申し込み
5 正式審査
6 正式審査結果ご連絡
7 契約
8 入金確認
・本人確認ができる資料(運転免許証や健康保険証など)
・印鑑証明書3通※発行後3ヶ月以内のもの
・健康保険証
・普通預金口座の届け出印
・会社印がある源泉徴収票
・所得証明書(住民税決定通知書など)
・確定申告書「控」※税務署の受付印のあるものを2期分
住宅ローンと比べて、審査の内容はさほど違いはありませんが、審査のハードルが低いです。
リフォームローンは年収200~300万円以上、勤続年数1~2年以上、完済時の年齢が80歳までなら審査に通ります。
住宅ローンを組む場合は、建物と土地などの担保提供が必要になりますが、リフォームローンは担保なしでも融資を受けることができます。担保提供が不要であるため、住宅ローンと比べても審査書類が少なく手続きが簡単で、さらに短時間で融資されます。
無担保型のリフォームローンを組む場合は、抵当権の設定も不要です。抵当権とは住宅ローンなどでお金を借りた際、返済ができなかった場合に建物や土地を担保とする権利のことです。無担保型は担保を提供しなくてもいいため、抵当権設定にかかる費用や司法書士への手数料が不要になります。
住宅ローンと比べてリフォームローンの借入限度額は低いです。特に無担保型の場合はさらに少なく、50万~500万程度です。間取りを変更したりと大規模なリフォームの場合は工事費用が1000万円以上かかってしまうこともありますので、担保型のリフォームローンを組まざるを得ないでしょう。設備の交換やクロスの張替えなどと言った、小規模なリフォームを計画している方にはおすすめです。
リフォームローンの金利(返済負担率)は無担保型の場合、2%~5%と高めの設定です。これは万が一債務者が返済困難になった場合、債権者である金融機関が貸倒れのリスクを金利を高くすることで回避しているからです。
金利は1%高いだけでも総返済額がかなり変わりますので、金融機関が5%以上の金利を設定している場合、契約を考え直したほうが良いでしょう。
返済期間が35年の住宅ローンと比べ、リフォームローンは無担保型の場合だと1年~15年と短いです。金利が高く設定されている理由と同様、金融機関が早めに融資額を回収するためでしょう。
また返済期間が短いため、月々に返済する金額が高くなります。よって毎月の負担が大きくなり、ローンを借りる前の生活を続けることが困難になってしまいます。
リフォームローンには担保型と無担保型がの2種類あり、それぞれの特徴もわかりました。種類だけでなく、ローンを組む金融機関を選ぶ際にも、注意すべきポイントをご紹介します。
リフォームローンを検討する際、最初に金利をチェックしてください。
上にもあるように、金利が1%でも高いと、返済額が多くなります。毎月の少しの差が、総返済額で比較するとかなりの差になってしまいますので注意しましょう。
しかし金利は低ければいいというわけではなく、「固定金利型」か「変動金利型」でも大きく変わります。
固定金利型とは金利が安定しており、ローンを組んだ時から完済するまで金利が変動することなく一定の額です。金利の変動による返済額が増加するリスクがなくなります。
変動金利型は定期的に金利の見直しが行われることで、金利が上がったり下がったりします。多くの金融機関で半年ごとに見直しがされ、返済金額は5年で変動します。金利が下がれば、その分早く返済することができ、金利が上がれば、返済額が高くなってしまいます。
安定した金利を支払い、毎月計画的に返済したい場合は固定金利型。金利動向を予測、チェックでき短期間で返済をしたい方は変動金利型がおすすめです。
一口にリフォームローンと言っても、ローンを組む金融機関によって借り入れできる最大金額や返済期間の設定が異なります。リフォームの規模にもよりますが、必要な金額を借り入れできる金融機関を選びましょう。
また返済期間は毎月いくら返済ができるか、どれくらいの期間返済ができるかを考えて設定しましょう。毎月の返済額を少なくすると、もちろん返済期間が長くなってしまいます。逆に返済期間を短くしたいがために、毎月の返済額を高額に設定してしまうと、生活に支障がでるので、バランスを考えて無理のないように設定をしましょう。
金利以外にかかる諸費用の比較をしましょう。
リフォームローン以外のローンでも同じですが、金利以外に保証料や登記費用、事務手数料などさまざまな諸費用がかかります。諸費用の金額は金融機関、借り入れ金額によって変わるので、金融機関の比較を必ず行いましょう。
リフォームローンは住宅ローンと比べると、審査は厳しくありませんが審査自体は行われます。審査が通る基準がそれぞれの金融機関で異なりますので、契約をする前に確認をしましょう。
それでも審査が通るか心配な場合、無担保型を選択すると担保がないので、その分の審査を省くことができるのでおすすめです。
住宅ローンでは加入が必須の団体信用生命保険ですが、リフォームローンでも加入できる場合があります。団体信用生命保険とは、ローンの返済中になんらかの理由で返済が困難になった際に、本人の代わりに保険金でローンが返済される保険のことです。金融機関によっては、セットでついていたり、保険料が違うことがあるため、よく比較しましょう。
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