「親世帯の寝室の上に子世帯の浴室があって、夜中の物音が気になる」「二世帯で暮らしたいけれど、必要な土地の広さが分からない」——木曽川と可児川に挟まれ、名古屋・岐阜のどちらにもアクセスしやすい岐阜県可児市で二世帯住宅を検討し始めた方から、こうした声をよくお聞きします。

この記事では、可児エリアの住環境の特徴を踏まえたうえで、二世帯住宅の3つの間取りパターンの選び方、費用相場、そして住み始めてから後悔しやすい「生活音」への専門的な対策までを詳しく解説します。ご家族に合った家づくりを進めていただくための判断材料として、ぜひお役立てください。

可児エリアで二世帯住宅を建てる魅力と住環境のメリット

岐阜県中南部に位置する可児市は、名古屋市・岐阜市から30km圏内にある都市です。北端部には国の名勝「日本ライン」として知られる木曽川が流れ、中央部を可児川が東西に流れています。南部には県下最大級の工業団地や住宅団地が丘陵地に広がる一方、西部には市の天然記念物シデコブシの自生地がある鳩吹山があり、自然環境と都市機能が近接した街並みが特徴です。

ゆとりある敷地面積を活かした完全分離型の設計も検討しやすい

二世帯住宅の建築で課題となりやすいのが、親世帯・子世帯双方の居住空間と駐車スペースを確保する敷地面積です。住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査（2024年度）」によると、岐阜県内で土地付き注文住宅を建築した際の敷地面積の平均は388.2㎡（約117.4坪）。全国平均の329.7㎡（約99.7坪）より約18坪広く、都市部に比べてゆとりある土地を確保しやすい環境です。

可児市の地価も参考にしておきましょう。2025年の可児市における住宅地の公示地価平均は坪単価で約10万4,462円です。岐阜県内の主要都市と比べると、次のような水準になっています。

出典）可児市の地価公示ほか

可児駅・新可児駅・可児川駅など市街地に近いエリアでは坪単価12万〜15万円程度ですが、駅から離れた場所では坪単価4万〜10万円程度の取引事例もあります。郊外エリアを選ぶことで広い土地を確保しながら建物本体に予算を配分しやすく、二世帯住宅で要望の多い「完全分離型」や平屋の建築が計画しやすい条件が揃っています。

名古屋・岐阜へのアクセスと落ち着いた住環境を両立できる

可児市内はJR太多線と名古屋鉄道広見線が横断しています。JR太多線は可児駅・下切駅を有し、多治見駅でJR中央本線に接続することで可児駅から名古屋駅までの所要時間は約1時間12分。名鉄広見線は西可児駅・可児川駅・日本ライン今渡駅・新可児駅・明智駅を有し、新可児駅から犬山駅経由で名鉄名古屋本線に乗り入れ、名鉄名古屋駅までは約1時間13分です。子世帯が名古屋方面へ通勤しながら、落ち着いた住環境の可児で親世帯と暮らすという住まい方がしやすい立地です。あわせて、可児市は同世代のファミリー層が多く、公園や子育て世帯向けの交流施設も整っており、子育てをしながら二世帯で支え合いやすい環境が整っています。

出典）可児市の公共交通｜可児市

二世帯住宅における3つの間取りパターンの特徴と選び方

二世帯住宅は、親世帯と子世帯の生活空間の共有度合いによって「完全分離型」「一部共有型」「完全同居型」の3つに分かれます。それぞれ建築費用、必要な敷地面積、生活音やプライバシーへの配慮事項が異なります。

プライバシーを重視し生活リズムの違いを吸収する完全分離型

完全分離型は、玄関・リビング・キッチン・浴室・洗面・トイレなどの水まわり設備から居住空間まですべてを親世帯・子世帯で分ける設計パターンです。内部に行き来できる連絡通路を設ける場合と、完全に独立させる場合があります。生活時間帯やライフスタイルが大きく異なる場合に、生活音やプライバシーの問題を最も防げる構造です。設備をすべて2世帯分用意するため、3パターンの中では建築費用が最も高くなります。

水まわりなどを共有して建築費用と敷地面積を抑える一部共有型

一部共有型は、玄関・浴室・キッチンなど特定の設備を両世帯で共有し、それ以外の居室を分離する設計パターンです。「玄関のみ共有」「玄関と浴室を共有」「浴室は別々で玄関とキッチンを共有」など、共有する範囲にはさまざまなバリエーションがあります。設備を一部シェアする分、完全分離型より費用を抑えられます。

建築費用を最小限に抑え家族のつながりを深める完全同居型

完全同居型は、各世帯の個室（寝室など）以外のすべての空間・設備を一つ屋根の下で共有する設計パターンです。設備を完全に一つにまとめるため、建築費用は3パターンの中で最も抑えられます。一方で、すべての動線を共有するため、設計段階での生活音の遮断とプライバシー確保のゾーニングが特に重要になります。

（坪単価70万〜80万円想定の一般的な目安）

可児での二世帯住宅における費用相場と資金計画の基本

住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査（2024年度）」によると、岐阜県における土地付き注文住宅の所要資金は次の通りです。全国平均を下回っています。

出典）2024年度集計表｜住宅金融支援機構

初期段階から適正な見積もりに基づき資金計画を立てる重要性

住宅にかかる費用は建物本体工事費だけで完結しません。地盤改良や給排水管工事、外構工事などの「付帯工事費」、登記費用や各種税金、住宅ローン手数料、火災保険料などの「諸費用」が別途必要です。付帯工事費と諸費用をあわせると建築総額の2〜3割程度を占めることが一般的で、本体価格だけでなく総額で資金計画を立てることが欠かせません。

当社では、外構工事などを別途として総額を安く見せるような提示を行わないようにしています。初期の相談段階から適正な見積もりに基づき資金計画をご案内しています。

二世帯住宅づくりで後悔しないための設計と施工のポイント

二世帯住宅は竣工後に「生活音」「温熱環境」「施工品質」の3点が問題になりやすい住まいです。それぞれ、設計段階での判断基準を押さえておきましょう。

各世帯の生活音やプライバシーに配慮した生活動線を設計する

日本建築学会の「建築物の遮音性能基準と設計指針」では、給排水音など室内騒音レベルに対する遮音性能の基準（D値）が定められています。

室内で快適に過ごすための許容騒音レベルは一般的に40dB以下とされています。上下階で世帯を分ける完全分離型や一部共有型では、1階の親世帯の寝室の直上に2階の子世帯の水まわり（浴室・トイレ）を配置しない動線設計が基本です。また、親世帯側を平屋、子世帯側を2階建てとするスキップフロアのような立体的な空間設計を採用すれば、上階からの生活音を物理的に遮断しやすくなります。こうした間取りの工夫は自由設計だからこそ実現できるもので、標準化された規格住宅では対応が難しい部分です。

出典）建築物の遮音性能基準と設計指針

高い断熱性能と構造の安定性を担保できる住宅スペックを確保する

WHO（世界保健機関）は健康被害を防ぐための最低下限室温基準を18℃としており、室温が16℃以下になると健康を損ないやすくなると勧告しています。国土交通省の調査では、居間や脱衣所の室温が18℃未満の住宅に住む人は、18℃以上の住宅に住む人と比べて心電図の異常所見を有する確率が約1.9倍になることも報告されています。急激な温度変化による血圧の乱高下（ヒートショック）は高齢者の心疾患等に直結するため、二世帯住宅では家中の温度差を最小化する高気密・高断熱性能が求められます。

出典）スマートウェルネス住宅等推進調査事業｜国土交通省

木材は鉄と比べて熱を伝えにくい（木と鉄の熱伝導率比率 1：353）という性質を持ちます（詳しくはこちら）。当社では東濃桧などの無垢材を使用しており、例えば「床暖房を入れたい」というご要望に対しても、熱伝導率の低い木の家の断熱性能や、厳選された断熱材などによる高い住宅スペックを根拠に、エアコン1台で十分に暖かいことを説明し、無駄な費用の発生を防ぎます。

世代を超えて住み継げる高い技術力を持つ大工棟梁に依頼するという道

二世帯住宅は単世帯住宅と比べて間取り構造や設備配管が複雑になるため、施工品質のばらつきが建物の寿命やメンテナンスコストに直結します。

可児での二世帯住宅に関するよくある質問